研究プロジェクト

日本語ページ：　東京大学　医学系研究科　国際保健学人類生態学
　　English page: Human Ecology Graduate School of Medicine International Health University of Tokyo

梅崎昌裕　ウェブサイト　　　　　　　　　日本語
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研究プロジェクト

＜平成26年度＞

研究テーマ（１）：　低タンパク食地域における腸内細菌の栄養機能の解明

私が栄養人類学的な研究を続けてきたパプアニューギニア高地には、エネルギー摂取量の80%近くをサツマイモでまかない、現代栄養学の基準に照らせば明らかにタンパク摂取量が不足していると判断されるにもかかわらず、大きな筋肉を発達させる人びとが暮らしている。彼らは、「低タンパク適応」の状況にあると考えられ、その機序を明らかにするための栄養学研究が1960年代から続けられてきた。1990年代までの研究では、パプアニューギニア高地人の腸内細菌が窒素固定能を持つ可能性があること、腸管に排泄された尿素を腸内細菌の働きにより効率的に再利用している可能性があることなどが報告されているが、腸内細菌についての研究が不十分なため、全貌は明らかになっていない。

2000年ごろまで、人間の腸内細菌の研究は、感染症の原因となる病原性細菌および一部の通気性菌を対象にしたものに限られていた。その背景には、大部分の腸内細菌はただ腸管に存在するだけで何らホストへの影響を及ぼしてないと信じられていたことがある。そもそも、腸内細菌の大部分は難培養性の嫌気性菌であり、腸管内にどのような細菌がどのくらい存在するかという、基本的な状況すら明らかではなかった。ところが、最近になって、腸内細菌が人間の栄養状態および健康状態と密接に関連していることを示す研究が多く発表されるようになった。たとえば、肥満の人間のもつ腸内細菌叢を移植したマウスは肥満になるリスクが高いこと、クワシオコルという成長障害を発症した子どもがもつ腸内細菌叢をマウスに移植したところ、そのマウスがクワシオコル様の成長障害の症状をみせたことなど報告されている。どのような腸内細菌をもっているかによって、個人が肥満になるリスク、または栄養障害を起こすリスクが異なるのであれば、腸内細菌を入れ替えること、あるいは腸内細菌を変容させることが、個人の栄養状態改善のための治療行為として成り立つのではないか。

本プロジェクトでは、パプアニューギニア高地人が、明らかにタンパクの不足した食生活にもかかわらず大きな筋肉を発達させるメカニズムを、腸内細菌の役割に着目しながら解明することを目的としている。具体的には、パプアニューギニア高地人は、特徴的な腸内細菌あるいは腸内細菌叢を有しており、その機能によって「低タンパク適応」が達成されている、という仮説を検証したい。この研究によって、「低タンパク適応」にかかわる腸内細菌（叢）を同定し、それらの細菌（叢）が栄養機能を発現するためのヒト側の条件、食べものの栄養学的特徴などを明らかにできれば、途上国の子どもにみられる成長遅滞の解決、先進国の高齢者にみられるタンパク摂取不足による免疫能低下などに対する、従来とは異なる新しい治療方法の創出につながるのではないかと考えている。

研究助成：
武田科学振興財団ビジョナリーリサーチ助成（2014年度）　人類の低タンパク適応に腸内細菌が果たす役割．
タニタ健康体重基金（2014年度）　肥満に関連する腸内細菌種リストの作成．
最先端・次世代研究開発支援プログラム（LS024）　（H22-25)　パプアニューギニア高地人がサツマイモを食べて筋肉質になるのはなぜか

研究テーマ（２）：　ポスト人口転換期におけるオプティマルな対処方策

(A) 人口学的アプローチ

出生と死亡の年齢パタンが一定であれば、集団は年齢構造と人口増加（減少）率が一定の「安定人口」に収束することが数学的に証明されており（安定人口モデル）、人口政策にかかわる将来予測に応用されている。平成14年の日本女性人口が、50年後、どのような人口構造になっているかを安定人口モデルによって予測すると、80歳人口がもっとも多く、そこから年齢が若くなるにつれて人口が少なくなっていく、極端な逆ピラミッド型になることがわかる。1歳未満の乳児の人口と90歳の人口がほぼ等しく、80歳人口は乳児人口のおよそ3倍である。集団がこのような人口構造をとるようになると、ひとりの生産人口（１５～64歳）あたりの従属人口数（15歳未満の年少人口と65歳以上の老年人口）が大きくなり、現役世代の社会保障負担が過剰になることが懸念されている。

年少人口と老年人口ひとりあたりに対する社会保障費用が変わらないとすれば、現役世代の社会保障負担は倍増することになり、国家の経済への悪影響、世代間公平性の問題、年少人口および老年人口に対して提供される行政サービスの低下などが懸念されている。このような現状を鑑み、少子化対策、老年人口の自己負担割合の増加、外国からの移住条件の緩和、定年時期の変更などさまざまな「対策」が検討されている。しかしながら、対策は個別に検討されることがおおく、ことなる対策の相互作用を考慮にいれながら、総合的な対策が検討されているとはいいがたい。たとえば、少子化対策によって、出生率が置き換え水準（合計出生率2.1。なお、現在の水準は合計出生率1.3）を達成したと仮定しよう。上記の安定人口モデルをもちいて将来予測をおこなうと、50年後の人口構造は、現在に比較するとより若年層のおおい形になり、従属人口指数が、少子化対策が成功しなかった場合に比較すると大きく低下する。しかしながら、年少人口が生産人口に移行するむこう15年に限れば、従属人口指数は急速に増加し、果たして日本の経済がそれに対応できるかどうかについては疑念が残る。このように、ポスト人口転換期における人口問題は、人口構造、人口規模、平均余命、従属人口指数、合計出生率、平均余命などの集団レベルの指標が、「こちらをたてれば、こちらがたたず」というようなトレードオフ関係になっており、政策決定のためには、どのような論理で、どの指標を重視した対策をおこなうか、という点についての可視化されたプラットフォームが不可欠である。

本プロジェクトでこれまでに明らかになったことは、日本社会を例にとれば、政府が想定する全ての人口政策が成功したとしても、高齢化・人口減少・従属人口というポスト人口転換期のトレンドを変化させることは不可能であり、人間の一生を単位とした医療資源の公平配分、国という経済単位の相対化など、現在は一般的でない概念の導入が検討されるべきであるということである。いわゆる途上国と分類される国のなかには、これから数十年にわたって従属人口の低下が予想されるケースもあり、ポスト人口転換期におけるオプティマルな対処方策には、国際秩序の再構築を視野に入れた検討も必要であると考えられる。

研究助成：ファイザーヘルスリサーチ振興財団国際共同研究助成（2012年度）　ポスト人口転換期におけるオプティマルナ対処方策の研究

（B)　地域の健康環境の変容と人々の適応戦略

本プロジェクトでは、地域の人口構造が高齢化することが、その地域に居住する高齢者の健康に与える影響を定量的に評価することを目的とする。具体的には以下の４つの仮説を検討する。

（１）買い物環境と食生活：高齢化にともなう地域の購買力の減少により買い物環境が悪化し、生鮮食品の摂取量が低下し、日持ちのする食品の摂取量が増加する。その結果、サルコペニアや高血圧、高コレステロール血症のリスクが増加する。
（２）高齢化と感染症リスク：地域人口の高齢化によって、インフルエンザをはじめとする感染症の主たるスプレッダーである子供の割合が減少すると、地域全体としての感染症のリスクは低下する。
（３）健康年齢の伸長：平均余命の伸長にともない活発な日常生活に必要な身体活動をおこなうことのできる年齢も伸長するために、地域人口の高齢化がそのまま地域の身体活動量の減少を意味するわけではない。
（４）新しい社会関係資本：地域の社会機能を担う世代が高齢化することに対応して、新しいタイプの社会関係資本が形成される。

研究助成：　総合健康推進財団一般研奨励助成（平成27年1月～12月）　

研究テーマ（３）：　インドネシア・西ジャワ州の都市および農村部の人類生態学

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